EBITDA

EBITDA(イービットディーエー)とはEarning Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortizationの略で、Earningは利益でInterestは銀行などへの利子の支払い、 Taxesは国への税金、Depreciation and Amortizationは減価償却費を表す。日本語では利払い前・税引き前、減価償却前利益と訳されるが簡便には営業利益に減価償却費を足し合わせた値であり、減価償却前営業利益と訳されることもある。営業利益は売り上げから販管費や人件費が含まれるが、同時に減価償却費も含まれる。減価償却費は工場などの価値の低下分を毎年一定の費用として計上するという会計上の処理であるため現金の支出を伴わない。即ちEBITDAが意味するところは企業本来の活動でどれだけ1年間のうちにキャッシュを稼いだかを表す。例えば飲食店を経営しているとして、建物の購入に1億円初期費用として払ったとする。国税庁のホームページによると、木造であるならば対応年数が20年なので毎年500万円ずつ減価償却することになる。しかしこの500万円は一括で購入した場合毎年出ていくものではないので、毎年500万円の営業利益を稼いでいたとするとEBITDAは1000万円となる。ここから税金や支払利息が最終的には引かれて純利益となる。

EBITDAを用いた株の買い方

EVとは

EV/EBITDA倍率という主に企業の買収で使われている指標があるが、その前にEVについて説明する。EVはEnterprise Valueで企業価値の事、具体的にはネット有利子負債 + 株式時価総額で計算される。ネット有利子負債は、有利子負債から、現金及びすぐに現金化できうる短期性有価証券を引いたものである。例えば個人が家を買うために5000万円の借金を銀行にしたが、同時に生活費及び万が一のための貯金として1000万円及び、株式の運用を500万円しているとすると、ネット有利子負債は3500万円である。企業を買収する時には買収先の会社の株式を取得して、更にその企業が抱えている借金を返さなければならない。そこで企業買収に実質いくらかかるのかを知る指標としてEVが使われる。企業価値というよりはM&Aなどで買収にいくら必要かの簡便な指標と言える。全く借金をせずにお金を蓄えている企業はネット有利子負債がマイナスになり、EVの値が低くなるため買収対象となりやすい。他の指標を使うと、PBRが低い企業はキャッシュリッチな企業も多く買収対象となりやすい。

EV/EBITDA

EV/EBITDAは買収した会社が何年で元を取れるかという指標である。ただ、減価償却費は企業が継続的に収益を上げていくうえで必要な費用と考えると、EV/EBITが割安だと良いと考える人もいる。ともあれ使いどころとしては、本業でキャッシュを稼ぐ力がどの程度あるのかを図ることができ8倍以下ならば割安と判断されることが多い。